CFDで配当金は受け取れる？仕組みやメリット・デメリットを解説

「CFDでも配当金のようなものは受け取れるのか」「株式投資のように配当狙いでCFDを保有できるのか」と気になっている方も多いのではないでしょうか。

CFDは現物株を直接保有する取引ではありませんが、株式CFDや株価指数CFDでは、配当に相当する調整額が発生する場合があります。

この調整額は「権利調整額」や「配当相当額」などと呼ばれることがあります。

ただし、CFDで配当相当額を狙う場合は、現物株投資とは異なる注意点があります。

この記事では、CFDで配当相当額を受け取れる仕組み、対象となる銘柄、メリット・デメリット、配当狙いで取引する際の注意点について初心者向けにわかりやすく解説します。

CFDで配当金は受け取れる？

結論から言うと、CFDでは現物株のような「配当金」を直接受け取るわけではありません。

しかし、株式CFDや株価指数CFDでは、配当に相当する金額が「権利調整額」や「配当相当額」として発生する場合があります。

これは、CFDが原資産の価格変動に連動する取引であるため、株式や株価指数の配当による価格変動を調整する目的で発生するものです。

一般的には、配当の権利が発生するタイミングで買いポジションを保有している場合、配当相当額を受け取れることがあります。

一方で、売りポジションを保有している場合は、配当相当額を支払う側になることがあります。

そのため、CFDで配当狙いをする場合は、買いポジションと売りポジションで扱いが異なる点を理解しておく必要があります。

CFDで配当相当額が発生する銘柄

CFDで配当相当額が発生する可能性があるのは、主に株式CFDや株価指数CFDです。

金、銀、原油、天然ガスなどの商品CFDには、基本的に配当はありません。

また、株式CFDや株価指数CFDであっても、すべての銘柄で配当相当額が発生するわけではありません。

配当を出す企業の株式や、配当を含む株価指数に連動する銘柄で発生する場合があります。

実際に配当相当額が発生するかどうかは、取引会社や銘柄によって異なります。

取引前には、各社の公式サイトで権利調整額や配当相当額のルールを確認しましょう。

権利調整額とは？

権利調整額とは、株式や株価指数の配当、権利落ちなどによって発生する価格変動を調整するための金額です。

現物株では、配当の権利を得ると配当金を受け取れます。

一方、CFDでは現物株を保有しているわけではないため、配当金そのものではなく、配当相当額として調整される場合があります。

買いポジションでは受け取りになる場合があり、売りポジションでは支払いになる場合があります。

ただし、調整額の計算方法や発生日は取引会社によって異なります。

配当狙いでCFDを取引する場合は、必ず事前に条件を確認しておくことが重要です。

CFDで配当狙いをするメリット

CFDで配当相当額を狙うことには、いくつかのメリットがあります。

配当相当額を受け取れる場合がある

株式CFDや株価指数CFDでは、条件を満たすことで配当相当額を受け取れる場合があります。

これは現物株の配当金とは異なりますが、買いポジションを保有している投資家にとっては利益要因になることがあります。

ただし、受け取れる金額や条件は銘柄や取引会社によって異なります。

少ない資金で取引できる場合がある

CFDではレバレッジを利用できるため、現物株よりも少ない証拠金で取引できる場合があります。

そのため、現物株でまとまった資金が必要な銘柄でも、CFDなら比較的少額から取引できることがあります。

ただし、レバレッジは利益だけでなく損失も大きくする仕組みです。

配当相当額だけを目的に高レバレッジで取引するのは避けた方がよいでしょう。

株価指数CFDでも対象になる場合がある

個別株だけでなく、株価指数CFDでも配当相当額が発生する場合があります。

例えば、指数を構成する銘柄に配当がある場合、その影響が調整額として反映されることがあります。

株価指数CFDは個別株より分散性があるため、個別企業のリスクを抑えながら取引できる場合があります。

ただし、指数CFDでも価格変動リスクや調整額のルールは確認が必要です。

短期トレードと組み合わせられる場合がある

CFDで配当相当額を狙う場合でも、配当だけを目的にするのではなく、相場の流れに合わせた短期トレードと組み合わせる考え方があります。

たまたま保有タイミングが権利調整額の発生日と重なる場合、結果的に配当相当額を受け取れることもあります。

ただし、配当相当額を目的に無理にポジションを持ち越すと、価格変動リスクが高まります。

CFDで配当狙いをするデメリット

CFDで配当相当額を狙う場合には、注意すべきデメリットもあります。

金利調整額などのコストが発生する場合がある

CFDでは、ポジションを翌日に持ち越すことで金利調整額などのコストが発生する場合があります。

配当相当額を受け取るためにポジションを保有していても、金利調整額やスプレッドなどのコストがかかることがあります。

そのため、配当相当額だけを見て判断すると、実際の損益では思ったほど利益が残らない場合があります。

配当狙いで取引する場合は、受け取れる可能性のある調整額と、発生するコストの両方を確認することが重要です。

権利落ち前後に価格が下がる場合がある

株式や株価指数では、配当の権利が確定した後に価格が下がることがあります。

これは現物株でも見られる現象ですが、CFDではレバレッジを利用しているため、価格下落の影響が大きくなる場合があります。

配当相当額を受け取っても、それ以上に価格が下がればトータルでは損失になる可能性があります。

そのため、配当相当額だけでなく、権利落ち前後の値動きにも注意しましょう。

ロスカットリスクがある

CFDでは、証拠金維持率が一定水準を下回るとロスカットされる場合があります。

配当相当額を狙ってポジションを持ち越した場合でも、相場が大きく動けばロスカットされる可能性があります。

特に高レバレッジで取引している場合、少しの値動きでも証拠金維持率が大きく低下することがあります。

配当狙いで取引する場合は、証拠金に十分な余裕を持たせることが大切です。

現物株の配当投資とは仕組みが異なる

CFDでは、現物株を保有しているわけではありません。

そのため、配当金そのものを受け取るわけではなく、取引会社のルールに基づいた調整額として扱われます。

また、株主優待や議決権なども基本的にはありません。

長期的に配当を受け取りながら資産形成したい場合は、現物株や投資信託なども含めて比較するとよいでしょう。

CFDで配当狙いが向いていない人

CFDで配当相当額を狙う取引は、すべての人に向いているわけではありません。

CFD初心者の人

CFDを始めたばかりの人が、いきなり配当相当額を狙ってポジションを持ち越すのは注意が必要です。

CFDには、レバレッジ、ロスカット、スプレッド、金利調整額など、理解しておくべき仕組みが多くあります。

まずは通常の売買でCFDの仕組みに慣れてから、権利調整額の仕組みを確認する方が無難です。

コストを確認せずに取引する人

配当相当額を受け取れる可能性があっても、金利調整額やスプレッドなどのコストがかかる場合があります。

コストを確認せずに取引すると、配当相当額を受け取っても実質的な利益が小さくなったり、損失になる可能性があります。

取引前には、必ず取引条件や調整額のルールを確認しましょう。

高レバレッジで持ち越そうとする人

CFDで高レバレッジのままポジションを持ち越すと、権利落ち前後の値動きによって大きな損失が発生する可能性があります。

配当相当額を狙う場合でも、証拠金に余裕を持たせ、無理のない取引数量に抑えることが重要です。

配当だけを目的に取引する人

CFDで配当相当額を受け取れる場合があっても、それだけを目的に取引するのは慎重に考える必要があります。

価格変動、調整額、スプレッド、ロスカットリスクなどを含めて判断しなければ、想定外の損失につながる可能性があります。

配当相当額はあくまで取引結果の一部として考え、トータルの損益で判断することが大切です。

CFDで配当狙いを検討できる人

CFDで配当相当額を狙う取引は注意点が多いものの、一定の条件を理解している人であれば検討できる場合もあります。

権利調整額の仕組みを理解している人

CFDで配当狙いをする場合は、権利調整額の仕組みを理解していることが前提になります。

いつ発生するのか、買いポジションと売りポジションでどのように扱われるのか、金額がどのように計算されるのかを確認しておきましょう。

対象銘柄の値動きに詳しい人

配当相当額を狙う場合、対象銘柄の権利落ち前後の値動きを理解していることが重要です。

銘柄によっては、配当相当額以上に価格が下落する場合もあります。

過去の値動きや市場環境を確認し、無理のない範囲で取引することが大切です。

低レバレッジで取引できる人

CFDで配当狙いをする場合は、低レバレッジで取引することが重要です。

高レバレッジでは、権利落ち前後の価格変動でロスカットされる可能性が高まります。

余裕を持った証拠金管理を行い、想定外の値動きにも耐えられる範囲で取引しましょう。

トータルの損益で判断できる人

CFDの配当相当額は、取引全体の損益の一部です。

配当相当額を受け取れたとしても、価格下落や金利調整額などによってトータルでは損失になる場合があります。

そのため、配当相当額だけに注目するのではなく、価格変動やコストを含めた全体の損益で判断することが重要です。

配当目的ならCFDと現物株を比較しよう

配当を目的に投資する場合は、CFDだけでなく現物株との違いも理解しておきましょう。

安定的に配当を受け取りたい場合は、現物株の方が仕組みを理解しやすい場合があります。

一方で、CFDはレバレッジや売り取引など柔軟な取引ができる特徴があります。

配当目的で取引する場合は、どちらが自分の投資目的に合っているかを比較して判断しましょう。

CFDと現物株を扱える証券会社の一例

CFDと現物株を扱える証券会社の一例として、auカブコム証券があります。

auカブコム証券では、現物株取引に加えて、取引所CFDを利用できる場合があります。

また、現物株では1株から取引できる単元未満株サービスを利用できるため、少額から配当株を検討したい人にも使いやすい場合があります。

ただし、取扱商品や取引条件は変更される可能性があります。

口座を選ぶ際は、手数料、取扱銘柄、CFDの種類、単元未満株への対応、サポート体制などを比較して検討しましょう。

まとめ｜CFDで配当狙いは可能だが仕組みとコストの理解が重要

CFDでは、現物株の配当金を直接受け取るわけではありませんが、株式CFDや株価指数CFDでは配当相当額や権利調整額が発生する場合があります。

買いポジションでは受け取りになる場合があり、売りポジションでは支払いになる場合があります。

ただし、CFDで配当狙いをする場合は、金利調整額、スプレッド、権利落ち前後の値動き、ロスカットリスクなどに注意が必要です。

配当相当額を受け取れたとしても、価格変動やコストによってトータルでは損失になる可能性があります。

安定的に配当を狙いたい場合は、現物株との違いも比較し、自分の投資目的に合った方法を選ぶことが大切です。

CFDで配当狙いを検討する場合は、低レバレッジ、余裕資金、事前のルール確認を徹底しましょう。